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ICD-11、疾病分類抑制の方向か 【時流◆うつ】

 第109回日本精神神経学会学術総会で5月25日午後、特別講演「A road map for WHO's ICD-11」で、WHO(世界保健機関)のGeoffrey M. Reed氏が登壇。2011年に発表予定のICD-11(国際疾病分類第11版)の策定過程について解説。「使い勝手をよくしたい」と解説した。

 ICD-11は精神医療で最も重要視される疾病分類の体系の一つだ。米国精神医学会が作成し、この5月に発表されたDSM-5(精神疾患の診断と統計の手引き第5版)と並んで、精神医療の基礎となっている。Reed氏によると、日本では、8割の精神科医師がICD-10を参照していると解説する。一方で、DSM-5は研究や教育現場に浸透しており、臨床への影響が強くなっている状況がある。ICD-11をめぐっては現在、世界各国で精神科医が参加する調査「GCPN(Global Clinical Practice Network)」が進行している。日本からは700人を超える医師が参加し、世界で参加医師が最も多くなっている。

 Reed氏が、「今後、ICD-11の使い勝手を改善したい」と述べた点は注目される。ICD-11では疾病分類の数が約300に分かれている。DSM-5ではこの数が500程度までに増え、従来の350程度から大幅に拡大した点が注目された。Reed氏はアンケートを紹介し、「85%以上の医師が疾病分類の数は100までが使いやすいと回答した」と説明。これからより使い勝手を改善する意義があるだろうと述べた。

 Reed氏は、5月に発表されたDSM-5について科学的根拠が乏しく「妥当性」についての課題が多いと説明。「今回の改訂も妥当性にはつながらないかもしれない」と述べた。その上で、Reed氏は、「妥当性を上げる動きはまだ先。まずは、誰が使っても同じ結果が出る『信頼性』について改善するのが必要」という認識を示した。

 WHOはGCPNで世界の要望を収集中。「ICD-10では先進国の状況を中心に踏まえたが、ICD-11では途上国の状況も取り入れる」と解説した。中国が独自の疾病分類を設けていたことも視野に入れて、国別の疾病分類についてニーズについても検討していくと説明。「日本からもGCPNへの参加をしてもらいたい」と呼びかけた。

| 精神科 | 23:38 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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