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ICD-11、疾病分類抑制の方向か 【時流◆うつ】

 第109回日本精神神経学会学術総会で5月25日午後、特別講演「A road map for WHO's ICD-11」で、WHO(世界保健機関)のGeoffrey M. Reed氏が登壇。2011年に発表予定のICD-11(国際疾病分類第11版)の策定過程について解説。「使い勝手をよくしたい」と解説した。

 ICD-11は精神医療で最も重要視される疾病分類の体系の一つだ。米国精神医学会が作成し、この5月に発表されたDSM-5(精神疾患の診断と統計の手引き第5版)と並んで、精神医療の基礎となっている。Reed氏によると、日本では、8割の精神科医師がICD-10を参照していると解説する。一方で、DSM-5は研究や教育現場に浸透しており、臨床への影響が強くなっている状況がある。ICD-11をめぐっては現在、世界各国で精神科医が参加する調査「GCPN(Global Clinical Practice Network)」が進行している。日本からは700人を超える医師が参加し、世界で参加医師が最も多くなっている。

 Reed氏が、「今後、ICD-11の使い勝手を改善したい」と述べた点は注目される。ICD-11では疾病分類の数が約300に分かれている。DSM-5ではこの数が500程度までに増え、従来の350程度から大幅に拡大した点が注目された。Reed氏はアンケートを紹介し、「85%以上の医師が疾病分類の数は100までが使いやすいと回答した」と説明。これからより使い勝手を改善する意義があるだろうと述べた。

 Reed氏は、5月に発表されたDSM-5について科学的根拠が乏しく「妥当性」についての課題が多いと説明。「今回の改訂も妥当性にはつながらないかもしれない」と述べた。その上で、Reed氏は、「妥当性を上げる動きはまだ先。まずは、誰が使っても同じ結果が出る『信頼性』について改善するのが必要」という認識を示した。

 WHOはGCPNで世界の要望を収集中。「ICD-10では先進国の状況を中心に踏まえたが、ICD-11では途上国の状況も取り入れる」と解説した。中国が独自の疾病分類を設けていたことも視野に入れて、国別の疾病分類についてニーズについても検討していくと説明。「日本からもGCPNへの参加をしてもらいたい」と呼びかけた。

| 精神科 | 23:38 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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DSM「バイオマーカー重視へ」 【時流◆うつ】

 第109回日本精神神経学会学術総会で5月25日午後、特別講演「The Structure and Philosophy of DSM-5」で、米国Emory University School of Medicineの精神医学、国際保健の教授をはじめとした役職を務め、DSM-5(精神疾患の診断と統計の手引き第5版)策定に関わったMichael Phillips氏が登壇。DSMにこれからバイオマーカーをはじめとした生物科学的な指標の導入を進めていくと強調した。

 Phllips氏はDSM-5の改訂ポイントを解説した上で、疾患分類の課題について言及した。

 大きな問題は、科学的根拠に基づく「妥当性」の点で、DSM-5は改善余地が大きいことだ。DSMは症状に基づいて、統計学的な観点から疾病分類をまとめている。半面で、生物科学的な客観的指標に基づく視点が欠けている点で課題を指摘する声は多い。Phillips氏も批判を承知した上で、「妥当性の点ではダメである」と率直に語った。

 その上で、精神科医療に国際的に影響を与えているWHO(世界保健機関)のICD(国際疾患分類)との整合性について言及。「生物科学的な指標が確立できれば、ICDとの統合をすることもできるかもしれない」と述べた。

 Phillips氏は、「DSMできて24年経った。国際的にいろいろな考え方が出てきた。ICDとのコミュニケーションを進めていく。正しい診断に到達しましょう」とまとめた。

| 精神科 | 23:37 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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DSM-5の死別例外変更「企業無縁」 【米国精神医学会】

 米国精神医学会(APA)は、今年5月に発行を予定するDSM-5は製薬産業との癒着はないという解説をこの年始までに出した。12月27日にWashington Post誌でDSM-5と製薬産業との関係を指摘する記事が出たことを受けた動きだ。

 Washington Post誌はDSM-5で、従来うつ病ではないと位置付けられていた「死別反応」をうつ病の範疇に含める変更を指摘。その背景に、抗うつ薬の製造企業から2009年の米国医学研究所(IOM)の推奨を超える利益供与を受けた医師の影響があると指摘していた。

 APAは、DSM-5の作成担当が、利害の衝突に関わる情報を全て開示する指針に従っており、企業からの年間収入を1万ドル以内、株式の保有を5万ドル以内に限定するなど求めていると釈明した。同様にAPAのうつ病診療ガイドラインの作成担当も指針に従っていると説明した。

 その上で、死別反応を例外とするDSM-IVの規定を、離別に伴う悲しみと精神疾患の診断とを区別するよう注意する文言に置き換えると解説。通常の感情の変化と介入が必要な疾患を区別するための項目も含め、より診断や介入をしやすくすると強調している。

【関連リンク】
APA Responds to Charges of Industry Bias in DSM-5


2013年1月17日 米国学会短信

| 製薬 | 23:33 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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米国の神経科医不足は危機的 【米国神経学会】

 米国神経学会(AAN)は4月17日、米国が直面している神経科医不足の危機に関する研究結果を紹介した。Neurology誌オンライン版に掲載している。

 研究では、神経科医の需要が供給を急速に上回ることを示している。神経科医は現在の約1万6366人から2025年には1万8060人に増えるが、需要も約1万8180人から2万1440人に増える見通し。神経科医の新規受診の平均待ち日数も28日(2010年)から35日(2012年)に、再診待ちも26日から30日へと増えている。これらは他の専門医新規受診に比べても長い。

 現在米国では6人に1人が認知症や脳卒中など脳神経疾患に苦しんでいるが、高齢化を迎え、2050年までにアルツハイマー病は3倍になると予想される。その一方で、神経学を専攻する研修医は減少している。こうした国家的な医師不足に、受診時の長い待ち日数や神経科医が見つからないという問題も加わっている。医療改革によって保険適用となれば、神経科医の需要はますます大きくなるであろう。

 このような現状に対し、神経科医約150人は4月23日、神経科医を必要とする患者が不自由なく受診できるよう、また、メディケア償還システムにおける神経科の適正評価を求めて米国連邦議会議事堂(Capitol Hill)に集結し、神経科医不足解消のために迅速な行動を取るよう議会に訴える予定である。

【関連リンク】
The Doctor Won’t See You Now? Study: US Facing a Neurologist Shortage

2013年4月25日 米国学会短信

| 神経内科 | 23:30 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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うつ症状を呈する精神疾患の鑑別診断を補助する検査の有用性を確認

 精神医療において精神疾患は、問診により得られる情報に基づいて診断や治療されることが主流であり、客観的な「バイオマーカー(生物学的指標)」(用語解説1)に基づいて進められていないことが問題とされてきました。精神疾患の鑑別診断や治療評価の際に患者や医師の助けとなるバイオマーカーを確立することは、精神疾患の診断や治療を評価できる検査の開発につながり、ひいては個別治療の質の向上をもたらすだろうと考えられています。
 群馬大学大学院 医学系研究科 神経精神医学 教授 福田正人、東京大学大学院 医学系研究科 精神医学分野 助教 滝沢龍、教授 笠井清登らのグループは、うつ症状を伴う精神疾患(大うつ病性障害、双極性障害、統合失調症)の鑑別を診断する指標として、光トポグラフィー(用語解説2)により得られる脳機能指標の有用性を検討しました。本研究は、群馬大学・東京大学・国立精神神経医療研究センター(NCNP)など日本全国の7施設が参加する多施設共同研究として行われ、うつ症状のある患者さん673名と健常者1,007名が課題を実施している間の脳機能を、光トポグラフィーを用いて測定しました。その結果、脳機能指標を用いた鑑別診断では、大うつ病性障害と臨床診断された患者さんのうち74.6%、双極性障害もしくは統合失調症と臨床診断された患者さんのうち85.5%を正確に鑑別できました。さらに、同じ脳機能指標を用いて全く独立に光トポグラフィーを用いた測定を行ったところ、残りの6施設においても同等の結果が得られました。本研究は、光トポグラフィー由来の脳機能指標により、うつ症状を伴う精神疾患の鑑別診断を高い判別率で行えることを示した初めての大規模研究です。加えて、本研究での鑑別診断は、精神医療分野で唯一の先進医療として、厚生労働省に承認されている「光トポグラフィー検査を用いたうつ症状の鑑別診断補助」と同様の方法で行われており、大規模かつ多施設研究によって、精神疾患の鑑別診断補助における光トポグラフィー検査の一定の有用性を再検証したものです。
 本成果は、NeuroImage電子版にて6月10日(米国西海岸夏時間)に発表されました。なお、本研究は、文部科学省脳科学研究戦略推進プログラムの一環として、また文部科学省新学術領域研究などの助成を受けて行われました。

http://www.ncnp.go.jp/press/press_release130617.html

| 精神科 | 23:28 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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向精神薬依存:8割、投薬治療中に発症 「医師の処方、不適切」

 ベンゾジアゼピン(BZ)系といわれる向精神薬の依存や乱用に陥った患者の8割以上が、アルコール依存など別の疾患の治療中に発症していたことが、国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市)の調査で分かった。BZ系は用量内でも乱用・依存に陥る可能性が指摘され、欧米では処方を避ける傾向にある。診察せずに処方されたケースも4割あり、調査した専門家は、医師の不適切な処方が発症につながったと指摘している。【和田明美】

 2011年12月、同センターなど首都圏の薬物依存症専門医療機関4カ所が、BZ系と、近い系統の睡眠薬や抗不安薬を乱用するなどしていた20〜60代の87人(男性37人、女性50人)を調査。うち84%の73人が、調査対象の専門機関にかかる前の通院先で、アルコール依存や気分障害、不安障害、睡眠障害などの治療中に乱用や依存に至っていた。

 依存、乱用するようになった薬は、調査対象者の89%の77人が精神科医療機関で処方されたものだった。知人や密売人などから入手したのは、いずれも1割未満だった。

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| 精神科 | 23:23 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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PMDA、審査期間は目標達成

 医薬品医療機器総合機構(PMDA)は17日開催した運営評議会で2012年度の業務報告を行った。医薬品、医療機器いずれも総審査期間の中央値が目標を達成したと評価した。関西支部(PMDA-WEST)の設置を報告したほか、来年度から始まる次期中期計画について意見交換を行った。

 12年度の全審査期間は、新医薬品の優先品目で審査機関目標は優先品目で6・1カ月(目標9カ月)、通常品目で10・3カ月(同12か月)、新医療機器の優先品目で9・3カ月(同13カ月)、通常品目で12・7か月(同11カ月)といずれも目標値をクリア。ただ改正医療機器・後発医療機器ではわずかに目標を下回った。

 関西地区の自治体から提案を受けて設置が決まった関西支部は、まず薬事戦略相談を皮切りに10月から業務を開始する。薬害被害者団体を母体とする評議員から「被害者救済もPMDAの目的の1つ。支部にもその機能を持たせるべき」との意見が上がった。

 次期中期計画については、近藤達也理事長がPMDAの将来像に関し「企業が、海外の規制当局ではなくPMDAと早くから相談できる体制を整える。英語による申請も可能にする」と述べた。

2013年6月19日 化学工業日報

| 製薬 | 23:20 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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ケタミンに抗うつ効果あり 【米国精神医学会】

 米国精神医学会(APA)は5月18日、ケタミンには難治性大うつ病患者において即効性のある抗うつ効果があるという研究結果を紹介した。

 この研究は、気分障害に対するケタミンの効果に関するものとしてはこれまでで最大規模の臨床試験。ケタミンの単独注入が「アクティブプラセボ」よりも優れていることを証明することを目的とし、難治性大うつ病で治療中の患者73人の半分をケタミン投与群に、残り半分をミダゾラム投与群に割り付けた。ミダゾラムにはケタミンと同様の麻酔効果があるが、抗うつ作用はない。投与の24時間後、2日後、3日後、および7日後に患者との面談を行った。研究の結果、モンゴメリー・アズバーグうつ病評価尺度(MADRS)による評価において、ケタミン投与群の患者全員が、7日目まで持続する改善を見せた。

 他の抗うつ薬では効果が出るまでに数日から数週間かかるが、ケタミンの場合は24時間以内に効果を認めている。

【関連リンク】
Ketamine Shown to Have Significant Antidepressant Effects

2013年5月30日 米国学会短信 カテゴリ: 精神科疾患・神経内科疾患・投薬に関わる問題

| 精神科 | 23:16 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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糖質制限 学会提言…「第二の食事療法」に理解

同じ「提言」を報道しているのに、なぜか180℃異なる産経と読売の論調。

 主食を控える糖質制限食について、日本糖尿病学会が一部に道を開く提言を出し、先週開かれた学術集会でも活発な議論が交わされた。

 患者の立場に立って、継続可能で安全な食事療法の選択肢が広がるよう、建設的な検証が必要だ。

 糖質制限は食後の血糖値が急激に上がるのを防ぎ、血糖値の安定を目指す食事療法だ。血糖値を下げるために分泌されるインスリンには、脂肪をため込む作用もあるため、減量にも効果があるとされる。

 熊本市で16~18日に開かれた日本糖尿病学会の学術集会では、いくつものセッションで糖質制限がテーマに。なかでも「カロリー制限と糖質制限を考える」討論会は、前向きに課題を語り合う議論が行われた。

 カロリー計算の基本となる「食品交換表」編集委員の福井道明・京都府立医大講師は、「継続率が低く、長く続けると心筋梗塞や脳卒中の発症率を増加させる」とリスクを指摘しつつ、減量や血糖値安定の効果は認め、「野菜や食物繊維を十分取り、脂質やたんぱく質の質を考えることが必要」と安全に行う方法を提案した。

 糖質制限を勧めている山田悟・北里研究所病院糖尿病センター長は、長期的な安全性は完全には証明されていないと認めたうえで、「カロリー制限では無理な人を、どう救うのかという議論が必要」と二次的な食事療法として採用すべきだと訴えた。

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| 内科 | 23:01 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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糖質制限食「勧められない」 日本糖尿病学会、タンパク・脂質増で健康懸念

同じ「提言」を報道しているのに、なぜか180℃異なる産経と読売の論調。

■ 提唱者の医師「根拠ない」と反発

 日本糖尿病学会が先月、ご飯やパンなど炭水化物を控えて糖質を制限する「糖質制限食」について、「勧められない」とする提言を出した。糖尿病患者だけでなくダイエットしたい人にも人気のこの食事療法、何が問題なのか。(平沢裕子)



■ 脂質は悪者?

 同学会が糖質制限食を勧められないとしたのは、糖質制限によってタンパク質と脂質の摂取量が増えることを問題としたためだ。提言では、タンパク質の取り過ぎが腎機能を悪化させたり、脂質の取り過ぎが動脈硬化を促進させて心筋梗塞や脳卒中のリスクを高めたりする恐れがあると指摘している。

産経新聞 2013.4.12 07:16
http://sankei.jp.msn.com/life/news/130412/bdy13041207180001-n1.htm

| 内科 | 22:58 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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